米ＦＯＭＣと天与の買い

注目されていた米ＦＯＭＣの声明文は、昨日の現地時間午後２時１５分に発表された。インフレは当面、抑制された状況が続く、政策金利は０％から０.２５％に据え置く、米国債の購入枠３０００億ドルは据え置き――などが骨子。これを受けて米市場では、債券が急落。ＮＹダウも売りに押されたがＮＡＳＤＡＱやＳ＆Ｐ５００は上昇、ドルは債券購入規模が据え置かれたことから買われ、一時９６・０５円まで上昇した。株式市場ではＶＩＸ（不安）指数が３０.５８と前日（３１.０８）に比べて軟化、市場のセンチメントも好転した。
東京市場はこのＦＯＭＣの発表から円安の進行、さらにダウは下げたものの、ＮＡＳＤＡＱやＳ＆Ｐ５００が上昇したことを重視、ハイテク株を中心に買い優勢となり、前場段階で日経平均株価も上伸した。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が加盟国の２０１０年の成長率見通しをマイナスからプラスへと上方修正したことも、景気の先行きは明るいとの強気の見方を支援している。
今後の日経平均株価については、ボックス下限（９５００円から１万円）での底打ち意識が強まるとも見方も広がっており、指数インパクトの大きいハイテク株や自動車関連といった輸出関連株の反発も予想される。個人投資家の資金回転は効いており、投資マインドは不変だ。今日は年金資金の出動も見られた模様で、今回の調整は「天与の買い場」（市場関係者）との見方も広がっている。既報の太陽光発電産業の展示会も活況の模様。この業界の潜在規模は２００兆円といわれている。各種の法令整備も進んでおり、官民一体での取り組みであることから、２０１０年にかけて日本が太陽電池市場のドライバーとなる公算は大といえる。