5000円、1万円もある

ジーエス・ユアサ　[6674]　東証1部　時価：1,116円

1,200円台へ上げ6月以降では約5割高を演じた。これまで折りに振れ推奨してきた当研究所としては誠に喜ばしいことである。同社は次世代バッテリーの大本命と考えており、おそらく、歴史に残る大相場がなお続くと予想している。その上げ方はオイルショック時の帝国石油、日本石油、さらにＩＴバブル時のソフトバンクに匹敵するものであろう。しかし、当研究所の推奨にもかかわらず、残念ながらまだ株高の本質を分かってもらえないようだ。4000万株に近い膨大なカラ売りが端的にそれを物語る。ジーエス・ユアサ株の高騰は、明電舎、三洋電機など一連のリチウムイオン電池、太陽光発電関連株、さらに食糧・環境関連株に多大な好影響を与えている。その様も石油、ＩＴ株相場を彷彿とさせるものである。16日は大和総研が「加速する産業構造のグリーン化戦略」を著し今回の金融危機が持続可能な社会・産業構造への転換の契機となる可能性とそれらを主導しうる有望産業・企業をまとめ、関連銘柄を紹介した。17日はこれに類する銘柄が一斉高となった。レポートの内容を紹介したいが、何しろ103ページに及ぶ膨大なレポートであり、全てを紹介しにくいが、要するにリーマンショック以降、世界経済は大きな変革期に直面した。この事態を持続可能な成長モデルへの大転換のチャンスと捉え、今後、世界経済の持続的成長をもたらすものは、環境・食糧や次世代エネルギー産業であるとしている。背景は加速する世界人口であり、「経済活動の中に環境保護を組み込み込んでいくなかで天然資源の利用を最小限にとどめながら環境汚染を減らしていくことが持続的な発展をもたらす」という1972年の国連環境会議の声明を根拠としている。オバマ大統領の「チェンジ」もこうした考えに基づいている。資源を消費する側の世界の人口は1950年の25億人から2005年には65億人と55年の間に実に40億人が増加した。今後も加速的に人口は増え続ける。人間が生活していくためには、少なくとも水や食糧が必要である。飲料用水や農地などは原油などエネルギー源と同じく偏在している。環境を保護しながら、十分な食糧を確保することが、環境・次世代エネルギー・食糧という産業に求められているわけである。従って、次世代エネルギー関連株や環境・食糧関連株の上昇は、いまや世界的な産業構造の大変化を背景にしているのであり、ジーエス・ユアサ株の5000円、1万円は近い将来に実現可能と考えている。こうした大テーマ株に売り向かうという愚かさは決してなすべきではなく、チョッとしたミスが取り返しのできない損失をもたらすことになろう。

明智 平蔵