大勢ブル波動入りか

連休明けの７日の東京市場は急騰し前場引けは４０１・６５円高の９３７９・０２円と、１月７日の取引時間中につけた高値９３２５円を上抜いた。米ダウが日本のＧＷ休み中に３００ドルも上昇、７日の寄り付き前の外人動向で２９４０万株の大幅買い越し（０８年１０月１４日以来＝２５７０万株）となったことも支援材料となり物色も自動車や電機などから素材、内需に移行するなど好循環を見せた。米国では懸念材料となっていたストレステストの結果が報道され、バンクオブアメリカ、シティグループなどが資本増強の必要があると判断された模様（正確には日本時間で明日朝６時に発表予定）だが、「ウオール街は、今は悪材料には鈍感・好材料には敏感という楽観ムードが支配している。投資家も最悪期は経過しつつあるとの認識だ」（大手証券）という。日本時間で４月３０日深夜に米クライスラー社が破産法の適用（チャプター１１）の申請を行なったが、ゴールドマンサックスは、これにより日系メーカーの米国シェアが拡大するとの見方から、トヨタ、ホンダを買い推奨した。
今後の日本株の展開だが、国内大手証券の一角では日経平均株価は昨年１１月５日の高値９５２１円を抜け大勢ブルトレンド入り、日経平均株価で１万１２００円までの上昇もあり得る、としている。ＰＥＲでは東証一部平均が１７２倍（４月１５日現在）という超異常値ながら、ＰＢＲでは０・９５倍と超割安であること、さらに現在は配当利回りと国債利回りとが逆転しており（通常は配当利回りのほうが低い）、これが再逆転する際には株価は過去３回の経験則で６０％上昇する習性があること、を上げている。