今年は逆目のハロウィン投資

東京市場は明日からゴールデンウイークの後半入り（５連休）とあって、さすがに今日は、短期資金を投入した個人投資家の活発な手仕舞いの動きが見られた。「連休中に海外で何が起きるか分らない上に、仕手株で得た利益をいったん確定させるため」（中堅証券）。一方の機関投資家は「一部で利食いの動きも見られたが、円安の局面であることなどから輸出関連株をオーバーウエートし、ディフェンシブ株をアンダーウエイトする動きが出ている」（市場筋）。寄り前の外人投資家の動向は、差し引き６２０万株の買い越し（２営業日連続）だった。買いは欧州系証券、売りは米系。市場では前場の勢いから言えば「日経平均株価９０００円示現も、と話題になったが、さすがに売りの勢いにはかなわなかった」（準大手証券）という。ところで、ウオール街では「５月に売って１０月に買い戻す」という『ハロウィン投資法』（別名マーク・トゥエインの経験則）というのがある。長年の経験則で、６ヶ月投資で月別のパフォーマンスに基づいたものだ。ハロウィンは、子供たちが仮装する米国の行事だがこれが１０月３１日に行われるため、この行事が終わって買い戻しをすると投資利益が出る、といわれている。だが、今年は「この経験則は逆になりそうだ」という声がウオール街で出ているという。米国の景気回復が予想以上に早くなるという観測がある上に、オバマ政権がなりふり構わぬ巨大な景気対策を打ち出し、景気蘇生に全力を挙げているからだ。問題は、この日本のゴールデンウイーク中に懸念される事態が起きるかどうかだが、「自動車問題や、金融機関の問題については、たな晒しの期間が長かっただけに、何が出てももう驚かない。問題はないといえる。敢えて懸念があるとするなら、膨大な資金を投入するわけだから、インフレの色彩が強まる可能性がある。株は大丈夫だが債券は危険。金価格の動きには注目している」（外資系アナリスト）。